リンナイ株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：内藤 弘康）は、金融安定理事会（FSB）により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言について、賛同を表明しました。

当社グループは18の国・地域に拠点を持ち、世界80ヵ国以上に商品を展開しています。世界各国、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供しており、世界中の人々の健全で心地よい暮らし方を創造し、持続可能な社会の実現を目指しています。当社グループが企業活動の中で地球温暖化防止に寄与するためには、給湯器の燃焼効率の改善など、「エネルギー効率の向上、およびそれを実現した環境配慮型商品の開発・普及」が重要と考え、重要課題（マテリアリティ）の一つを「エネルギー消費量、CO2排出量」とし、主な目標指標として「商品使用時におけるCO2削減貢献量」を定め、地球温暖化防止に向けた取り組みに努めています。

リンナイは、気候変動がもたらす事業へのリスクと機会について、分析と対応を一層強化し、関連情報の開示を拡充することで、ステークホルダーの皆さまへの説明責任を果たしていきます。

■気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）について

TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）は、主要国の中央銀行や金融規制当局などが参加する国際機関である金融安定理事会（FSB）によって設置されたタスクフォースで、気候変動に関する情報開示のフレームワークを示しています。

「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の詳細は下記URLをご覧ください。
TCFDウェブサイト（英語）　：　https://www.fsb-tcfd.org/

（注） 本資料に記載されている内容は発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。